イーロン・マスクの収集品が競売で高値を呼ぶ見込み

(2023年4月1日)

2020年3月9日、ワシントンで開催されたSATELLITE Conference and Exhibitionで講演するTesla and SpaceXのCEOイーロン・マスク。Twitterの仕事用コンピューターから9日間締め出された後、Haraldur Thorleifssonは2023年3月6日(月)、オーナーのイーロン・マスクに、自分が解雇されたかどうかを知るためにツイートした。(APフォト/スーザン・ウォルシュ、ファイル)

By Vaughn Cockayne – The Washington Times – Wednesday, March 29, 2023

 Twitter社のイーロン・マスク社長が集めているものが、今週、オークションにかけられ高値で競売されそうだ。

 オークションハウスの「GottaHaveRockandRoll」は、「水曜ポップオークション」を開始するが、ハイテク大富豪による2点のユニークな出品を予定している。

 一点目は、マスク氏が初めて立ち上げた会社「Zip2」のために作った同氏の1995年の名刺だ。同社はこの年、マスク氏と弟のキンバル氏、グレッグ・クーリ氏によって設立され、市内ガイド用ソフトウェアを新聞社にライセンス供与することができた。

 二点目は最近のもので、マスク氏が「月へ!」と書きこみ、署名をしたドル紙幣だ。それは同氏がその後に創業した「SpaceX」につながる、宇宙ベンチャーを想起させる。

 もっとも、この書きこみは「ドージコイン」のような暗号通貨に、マスク氏が持っていた関心の高さを反映していたかもしれない。暗号コインの愛好家は「月へ!」というフレーズを、特定のコインの価値上昇を期待して使っている。

 「GottaHaveRockandRoll」の広報担当によると、マスク氏関連の上記二点は、競売でそれぞれ二万ドルを超える と期待されている。

2019年11月29日、ドイツのエッセンで開催されたチューニングとモータースポーツのエッセン・モーターショーで、自動車部品で作られた金属製の頭部が人工知能(AI)を象徴している。国防情報局は、開発中の強力な新技術が戦争や平和につながる決定において人間の判断を迂回することを阻止するために設計された、新たな人工知能戦略の最終調整を行っている。(AP通信/マーティン・マイスナー撮影)

「2020年代末までにAIが人類を滅ぼす可能性」 AI研究者ら警告

(2026年09月17日)
JD・ヴァンス副大統領は、2026年9月14日(月)、メリーランド州アンドリュース統合基地で、エアフォースツーに搭乗する前に記者団に語った。(AP通信/マーク・シーフェルベイン撮影、プール提供)

IT大手のAI規制要請は「トロイの木馬」 バンス副大統領が警告

(2026年09月16日)
2024年9月8日、ニューヨークにある国立9.11記念博物館の反射池の一つに赤いバラが供えられた。(AP通信/テッド・シャフリー撮影)

9・11同時多発テロ25周年 説明に苦慮する教育現場

(2026年09月11日)
2026年8月19日(水)、ワシントンD.C.のワシントン記念塔から見た、ホワイトハウスの新舞踏室の建設工事が続く様子。(AP通信/アレックス・ブランドン撮影)

トランプ氏のホワイトハウス大宴会場計画が左派を激高させる理由

(2026年09月09日)

なぜ3000万人の米国人男性が独身なのか、その数はなぜ増え続けているのか

(2026年09月08日)
路上で携帯電話を手にしている若者のグループ。(写真提供:carballo、Shutterstock経由)

メタの未成年者向け規制、親の8割が支持 インスタ、フェイスブックに利用制限

(2026年09月06日)
ワシントンD.C.にあるジョージ・ワシントン大学のキャンパスにあるジョージ・ワシントンの像。写真提供:Roman Babakin(Shutterstock経由)。

ジョージ・ワシントン大医学部、入学選考で違法な差別 司法省が指摘

(2026年09月03日)
2026年6月30日、マサチューセッツ州ローウェルの野球場と住宅街を見下ろすように、マークリー・グループが建設したデータセンターがそびえ立っている。(AP通信/マット・オブライエン撮影)

中国ボットがデータセンター建設反対へ影響工作 Xが指摘

(2026年09月02日)
2026年5月1日、ニューヨークのワシントン・スクエア・パークで行われたメーデー集会で演説するニューヨーク市長ゾーラン・マムダニ氏。(AP通信/岩村由紀撮影)

極左「シャンパン社会主義」 反資本主義運動を主導する富裕層出身者ら

(2026年09月01日)
米議員や保護者団体は26日のSNS大手メタ(旧フェイスブック)との画期的な和解を歓迎する一方、子供をインターネット上の被害から守るため、議会はなお連邦基準を制定する必要があると訴えた。

メタ、子供のSNS依存対策で和解、最大171億ドル 州が提訴

(2026年08月29日)
→その他のニュース