世界の首脳、地球温暖化パーティーを次々欠席

ブラジル・ベレンで2025年3月23日、COP30国連気候変動会議の看板近くで少年がサッカーボールを蹴る。（AP通信/ホルヘ・サエンス撮影、資料写真）

By Editorial Board – The Washington Times – Tuesday, November 4, 2025

　６日に開幕する国連気候変動枠組み条約第30回締約国会議（ＣＯＰ30）に向け、世界のエリートたちは自家用ジェットの燃料を満タンにしている。開催国ブラジルは、環境戦士たちがこのエキゾチックな地に楽々と到着できるよう、アマゾン熱帯雨林を切り開いて道を整備するなど、費用を惜しんでいない。

　社会主義者のルラ大統領は、ガルフストリーム機やリアジェット機の到着が殺到すると見込んで、バルデカンス国際空港の整備に数百万㌦を投じた。空港にはＶＩＰルームが増設され、冷房設備も強化された。南米の蒸し暑さに悩まされぬよう配慮された参加者たちは、リムジンでスラム街（ファベーラ）を横目に会議場へ直行する。会議は11月21日まで続く予定だ。

　首脳や著名人らはブラジル軍の警備下に置かれる。近くには空母が待機し、物乞いや抗議者が「ブルーゾーン」に近づかないよう厳重に警戒される。高級ホテルでくつろぐ要人たちの静寂を乱す者は一人としていない。

　トランプ大統領は、この大騒ぎを時間の無駄と断じた最も著名な世界の指導者である。９月の国連総会でも、彼はいつもの調子で、何十年にもわたる気候災害予言がことごとく外れたことを並べ立てた。

　彼は「国連や他の多くの者が、しばしば不純な動機から行ってきたこれらの予測は、すべて間違っていた。愚かな人々が国を貧しくし、成功のチャンスを奪ってきたのだ。このグリーン詐欺から抜け出さなければ、あなたの国は滅びるだろう」と述べた。

　ホワイトハウスは今回、下級官僚すら派遣しない構えであり、これは外交的には相当な侮辱と受け止められる。

　日本の高市早苗首相は、丁寧な書簡で招待を辞退した。中国の習近平国家主席も不参加が濃厚だ。先進国が風力や太陽光といったグリーンエネルギー事業のために自国の製造業を犠牲にする中、中国は競争上の大きな優位を得ており、わざわざ参加する理由がない。

　かつて気候変動運動の旗手だったビル・ゲイツ氏も、今や警鐘のトーンダウンを図っている。彼は先週、ＣＯＰ30参加者に向けて、「排出量や気温の変化といった指標以上に重要なのは、人々の暮らしを改善することだ。私たちの最も重要な目標は、特に最も厳しい環境にある貧困国の人々の苦しみを防ぐことだ」と呼び掛けた。

　ゲイツ氏は、2024年の米大統領選挙が情勢を一変させたことに気づいているに違いない。もしカマラ・ハリス氏が勝利していれば、ＣＯＰ30は大きな意味を持っただろう。米国は「ネットゼロ（温室効果ガス排出量実質ゼロ）」構想に署名し、国際海運に対して前例のない地球規模の課税をする計画に加わっていたはずだ。だがトランプ政権は、これに同調する国には制裁を科すと警告している。

　米国際開発局（ＵＳＡＩＤ）は存続し、非政府の気候変動詐欺師たちは、米国の財布で非経済的な計画に資金を供給するだろう。バイデン大統領とオバマ大統領の下では、この機関が米国の気候変動関連支出の３分の１を占めていた。

　今年のブラジル・ベレンでのカクテルパーティーは、例年よりずっとしらけたものになりそうだ。大物たちは、他人の金が尽き、自らの空想を実現できなくなるという悪夢に直面している。

　なお、数カ月にわたり発言の場を求めてきたタリバンだけは、代表団を送れることに興奮している唯一の勢力かもしれない。世論の風向きは変わった。ＣＯＰ30の出席者たちが、その変化にどこまで適応できるかが問われている。