カルチャー

LGBT自認する米学生が急減―研究

(2025年10月20日)

　最新の研究によると、男性でも女性でもない「ノンバイナリー」を自認する若年層米国人が、2023年をピークにほぼ半減した。
　英イングランドのバッキンガム大学政治学教授で異端社会科学センター所長を務めるエリック・カウフマン氏が分析した5つの調査のうち3つで、「男性でも女性でもない」と回答した大学生の割合が2023年から2025年にかけて大きく減少した。 →続き

米国に信教の自由が復活

(2025年9月13日)

　信仰を持つ人々は、もし昨年11月の大統領選の結果が異なっていたなら、危機的状況に追い込まれていたことだろう。数カ月前、連邦捜査局（ＦＢＩ）は伝統的なカトリック信徒を国家の敵のように監視していた。人工妊娠中絶に反対するプロライフ（中絶反対派）活動家は、中絶執刀医の近くで祈っただけで投獄されていた。礼拝施設を標的にする放火犯は、起訴を免れることを知っていた。
　だが、こうした日々は辛うじて過去のものとなった。トランプ大統領は、ペンシルベニア州バトラーであの世に召される寸前の事件に遭い、パウロの回心のような体験をした。その経験は、自分が天国に入るにふさわしいような正しい統治を行おうという彼の決意を一層固めた。 →続き

トランスジェンダーを隠蔽するメディア

(2025年9月6日)

　先週、ミネアポリスのカトリック教会でミサに参列していた子供たちに対し、女を装った男が銃を乱射し、２人が死亡、17人が負傷した。事件を報じた多くの「ジャーナリスト」たちは、この反キリスト教的な行為の加害者に関する重要な事実を軽視したり、あえて隠したりしてきた。
　ＣＮＮ、ＭＳＮＢＣ、ポリティコ、ニューヨーク・タイムズなどのオンライン記事には「トランスジェンダー」という言葉すら出てこない。ニューヨーク・タイムズは犯行の動機について不明と主張しつつ、加害者をロビン・ウェストマンと呼び、「彼女」という代名詞を用いている。 →続き

トランプ政権、性教育教材からジェンダーイデオロギー排除指示　助成金停止も

(2025年8月30日)

　トランプ政権は26日、40州と5つの準州・米領、ワシントンに対し、連邦政府助成を受ける性教育教材からジェンダーイデオロギーに関する記述を全て削除するよう指示した。従わない場合、数百万ドル規模の助成金を失う可能性があると警告した。
　厚生省は、連邦政府の「個人責任教育プログラム（PREP）」に基づき、60日以内に記述を削除するよう各地域に通知した。カリフォルニア州への助成金が1週間前に打ち切られたばかりだ。 →続き

生物学的男性が女子スポーツ参加　地図で示し保護者に警告

(2025年8月29日)

　地元の学校で、生物学的男性が女子スポーツに参加していないか不安を感じている保護者は注目してほしい。それを示す地図ができた。
　保護者権利擁護団体「米国父母連合（American Parents Coalition）」は、「男子生徒が女子スポーツに参加し、更衣室、浴室、シャワーなどのプライベートスペースへの立ち入りが許可されている全国各地の事例」を示すインタラクティブ（対話型）マップをウェブサイトに掲載した。 →続き

国民であることの意味教える教育を

(2025年8月27日)

　オクラホマ州のライアン・ウォルターズ教育長は先週、同州の教員候補者 (特にカリフォルニア州やニューヨーク州出身者)は、オクラホマ州の公立学校で働くには「米国第一」試験を受けなければならないと発表し、全米のニュースとなった。想像の通り、教員組合とエスタブリッシュメント（既得権益層）のエリートらは猛反発している。
　ウォルターズ氏が提案している実際の試験の話をする前に、そもそもなぜ米国に公教育があるのかを振り返ってみたい。 →続き

トランプ氏、スミソニアン博物館の「ウォーク」標的

(2025年8月24日)

　トランプ大統領は19日、ワシントンにあるスミソニアン博物館が「ウォーク（人種差別などに過敏なこと）化」しているとして、政権の弁護士を動員すると述べた。
　トランプ氏は19日、「ワシントン中、いや全米の博物館は基本的に残された最後の『ウォーク』の牙城だ」と自身のＳＮＳ「トゥルース・ソーシャル」に投稿した。 →続き