電磁パルス兵器で米に壊滅的脅威 インフラ直撃で停電、人口9割死亡予測も

(2021年11月25日)

ドイツ・フランクフルトの電柱の向こうで昇る太陽。2020年6月23日(AP Photo/Michael Probst, File)


 米議会の諮問委員会「国家・国土安全保障タスクフォース」のプライ事務局長は23日に行われた安全保障に関するオンライン会合で、中国、北朝鮮などが、電磁パルス兵器(EMP)と極超音速兵器、サイバー攻撃などを組み合わせることで、米国にとって大きな脅威となると指摘、攻撃を回避するための軍備、EMPに耐えられるインフラ整備などの重要性を訴えた。

 プライ氏は、中国が既に、従来のEMPを上回る破壊力を持つ「スーパーEMP」を保有していると指摘。他の近代的な戦術と組み合わせれば、さらに破壊的となり得ると警告した。

 中国は8月に極超音速滑空飛翔体の実験を行い、米軍は警戒を強めている。専門家らは、これによって高高度にEMPを配備することが可能になり、長期的で広範囲の停電、食品流通・給水の遮断、軍の通信の遮断を招く可能性が高まったと懸念している。

 プライ氏は、「一発のEMP攻撃で戦争に勝利することが可能になるかもしれない。EMPだけではなく、サイバー攻撃、物理的破壊、非核EMPと組み合わせて使用される」と、その脅威は格段に大きくなるとの見方を示した。

 
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