カルチャー


トランプ政権の圧力により名門大が左翼イデオロギー教育を断念

(2025年8月17日)
 トランプ大統領の1期目の実績の多くは、後任となったバイデン政権の悪意あるスタッフによって即座に消し去られた。しかし2期目となったトランプ氏は「永続性の重要性」を学び、その成果はアイビーリーグ(東部の名門私立8大学)とのやりとりに表れている。
 「高等教育への大きな改革が次々と打ち出されている。大学は人種別の入学データを報告しなければならない。国民は、学校が肌の色に基づいて学生を入学させているかどうかを知る権利がある。トランプ政権の下では、再び能力と優秀性が高等教育を特徴付ける」。教育長官リンダ・マクマホン氏は7日、X(旧ツイッター)でこう発信した。 →続き

教育委で「多様性」言及が急減 トランプ政権の政策反映か-報告

(2025年8月12日)
 トランプ政権による公教育から人種に基づくプログラムを排除する取り組みの一方で、K12(小学校から高校)学校の教育委員会で「多様性、公平性、包括性(DEI)」に言及する頻度が急減した。
 学校追跡ウェブサイト「バービオ」は5日、2024年最後の3カ月間に調査したすべての委員会議事録の38.1%でDEIに関する言及があったが、今年最初の3カ月間では32.9%に減少したと報告した。 →続き

アジア各地で脅かされる信仰 宗教会議に世界から指導者300人超-韓国

(2025年8月10日)
 【ソウル(韓国)】韓国ソウルで7日、信仰、文化、地理の壁を越えて宗教の自由と普遍的価値を促進するための会議が4日間の日程で開幕した。世界中から300人を超える宗教指導者が参加した。
 「アジア各地で信仰を持つ者が現実の脅威に直面している」―国連の総合協議資格を持つ非政府組織(NGO)で、このイベントの主催者であるUPFのタジ・ハマド会長はこう訴えた。 →続き

アメリカンドリームは死んだ-なぜ若者は結婚や子供を捨てるのか

(2025年8月9日)
 国勢調査局の新しい調査によると、若者の間で結婚や出産を遅らせる傾向が強まっている。経済的自立を優先する傾向が背景にあるためだ。
 国勢調査局は5日、2024年に25~34歳までの若者のうち、就労し、結婚し、子供を持ち、親の自宅を離れて生活しているのはわずか21%だったと報告した。 →続き

トランプ氏、共和党員シドニー・スウィーニーの広告が「一番ホット」

(2025年8月6日)
 トランプ大統領は、共和党員のシドニー・スウィーニーさんを起用したブルージーンズの広告は「ホット(格好いい)」だが、テイラー・スウィフトさんは格好悪いと述べた。
 トランプ氏は4日、SNSで、俳優、プロデューサーのシドニー・スウィーニーさん(27)を起用したアメリカンイーグルの刺激的な広告についてコメントし、「今、一番ホットな広告だ」と称賛した。 →続き

キリスト教徒写真家が勝訴、同性婚撮影拒否は合法-米NY

(2025年7月30日)
 同性婚に対して一線を画すキリスト教徒経営者らの代理人を務める弁護士グループ「自由を守る同盟(ADF)」が、再び勝利を飾った。
 ニューヨーク州のレティシア・ジェームズ司法長官は事務局を通じて、ウェディングカメラマンのエミリー・カーペンター氏と和解契約を締結し、差別容疑での告訴を放棄し、弁護士費用22万5000ドルを支払うことで合意したことを明らかにした。 →続き