カルチャー

LGBTの映画出演が減少傾向　調査

(2026年7月17日)

　米映画業界でLGBTが出演する大手スタジオ作品の割合が2025年に20.4％となり、前年の23・6％から低下したことが、LGBT擁護団体「GLAAD（グラード）」の第14回映画表現調査で分かった。低下は3年連続で、過去最高だった2023年の28.5％から減少が続いている。
　米芸能誌ハリウッド・リポーターによると、この調査は従来「スタジオ責任指数」として公表されていたが、現在は「Where We Are in Film」に名称を変更。A24、アマゾン、アップルTV、ライオンズゲート、NBCユニバーサル、ネットフリックス、パラマウント、ソニー、ディズニー、ワーナー・ブラザースの大手10社が昨年公開した225作品を対象に調査した。このうち、LGBTの登場人物が→続き

議会、子供保護へSNS規制推進　AI巡るジレンマが障害に

(2026年7月15日)

　議会は、子供をオンライン上で保護するための巨大IT企業への規制強化に長年取り組んできた。だが、人工知能（AI）規制を巡る論争と絡み合い、法案成立への道筋は一段と複雑になっている。
　かつてはグーグル、アップル、メタ、X、TikTok（ティックトック）を対象とした戦いだったが、今ではオープンAIやアンソロピックなどAI企業にも対象が広がっている。 →続き

冷蔵庫からロックンロールまで―米国、知られざる発明の250年

(2026年7月8日)

　米国は、飛行機、コンピューターチップ、インターネット、自動車の組立ラインといった画期的技術を、250年にわたる産業の歴史の中で生み出してきた。しかしその一方で、冷蔵庫、バーコード、洗濯機、ドップラーレーダーのような、あまり注目されてこなかった逸品も発明している。
　歴史家たちは、７月４日の建国記念日は、電球や屋内配管と同じくらい現代の生活を向上させてきた知られざる発明を振り返る良い機会になると語る。 →続き

人文科学のリベラル偏向に警鐘　大学の報告書に教育界が反発

(2026年7月6日)

　バンダービルト大学がまとめた報告書が、高等教育界で波紋を広げている。報告書は、人文科学分野の研究は知識の探求ではなく、社会正義を重視する政治的立場に大きく左右されていると結論付けた。
　「学術研究の現状」と題した報告書は、現代の歴史学、哲学、人類学、音楽学、社会学、文学研究について、本来研究を導くべき「利害に左右されない探究」よりも、人種や性自認を巡るリベラルな価値観を優先していると批判している。 →続き

保守派「まだすべきこと多い」　トランスジェンダーの女子スポーツ参加禁止を最高裁が容認

(2026年7月4日)

　連邦最高裁は、女子スポーツへのトランスジェンダー選手参加を巡る「タイトル9（教育改正法第9編）」訴訟に事実上の決着を付けたかもしれない。しかし、それでも生物学的男性が高校女子のバレーボール、サッカー、バスケットボールのチームに加わるケースは今後も続く可能性がある。
　最高裁は、州が学校スポーツを男女別に分けることは、タイトル9や合衆国憲法修正第14条の平等保護条項に違反しないと判断した。ただし、男女別にしなければならないと義務付けたわけではない。 →続き

ハリウッド動画で少数派の参加減少　多様性に逆行－UCLA報告

(2026年6月26日)

　配信動画での少数派と女性の出演・制作参加比率が2025年に大幅に低下し、近年の多様性向上の流れに逆行していることが、カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）のエンターテインメントメディア研究イニシアチブの新たな報告書で明らかになった。
　17日に公表された「2026年ハリウッド多様性報告書→続き

トランプ政権、カトリック修道会を支持　トランスジェンダー関連NY州法に異議

(2026年6月25日)

　米司法省は、トランスジェンダー女性（生物学的男性で女性を自認する人）を女性と同室にするよう介護施設に義務付けたニューヨーク州法に対し、カトリック修道女会が起こした訴訟に介入する意向を示した。
　司法省は18日、終末期がん患者に無償の緩和ケアを提供する「ロザリー・ヒル・ホーム」を運営する非営利団体「ホーソーン・ドミニコ会修道女会」を支持すると表明した。同修道女会は、「実際または認識された性的指向、性自認・性表現、HIV感染状況」を理由とする差別を禁じた2024年の州法は違憲と訴えている。 →続き