テクノロジー

AI「セラピスト」は効果的―研究　メンタルヘルス専門家は懐疑的

(2026年4月20日)

　不安やうつに悩む大学生に対し、「カイ」と名付けられた人工知能（AI）の「セラピスト」が有効とする新たな研究が発表された。一方で心理学者の間では懐疑的な見方も根強い。
　この研究はイスラエルで行われたもので、米医師会誌「JAMAネットワークオープン」に14日に掲載された。2025年4月1日から10月27日にかけて、「心理的苦痛」を訴える995人の学生を、AI対話群、対面治療群、「待機リスト」群の3つに分けて比較した。 →続き

Z世代はAIに懐疑的　学習能力の低下懸念

(2026年4月13日)

　10～20代の「Z世代」は、人工知能(AI)が生産性を向上させるという考えに対し、懐疑的になりつつあることが分かった。
　米世論調査会社ギャラップとウォルトン・ファミリー財団の調査によると、Z世代はAIツールの使用が将来的に学習能力を低下させる可能性が高く、創造性や調査能力の向上にも貢献しないと考えている。 →続き

子供をSNSから守る「サミー法」　超党派で支持高まる

(2026年3月26日)

　超党派の議員グループが、麻薬密売人や性犯罪者がSNSを通じて子供たちに接触することを困難にするための法案に取り組んでいる。16歳の少年がスナップチャットで密売人の接触を受け、亡くなった事件が起きたことがきっかけだ。
　「サミー法」として知られるこの法案は、スナップチャットや動画投稿アプリ「TikTok（ティックトック）」などのプラットフォームに、第三者のセキュリティーソフトウエアを取り込むことを義務付けるものだ。子供のアカウントを監視し、薬物取引の予兆、人身売買の兆候、性的虐待、自傷行為といった「異変」を検知すると保護者へ通知する仕組みとなっている。 →続き

トランプ政権、イノベーション促進でAI連邦法整備へ　州規制を禁止

(2026年3月25日)

　トランプ政権は、人工知能（AI）に関する法整備の枠組みを公表した。イノベーションを促進する一方で、各州が独自の規制を導入することを禁止する。
　この枠組みは6つの主要な柱で構成されている。経済成長への貢献、雇用への悪影響、予期せぬ副作用への懸念が入り交じる急成長技術AIに対し、トランプ氏が主導権を握って「交通ルール」を定めようとする試みだ。 →続き

AIツール「シーダンス」は著作権侵害　上院議員らが中国バイトダンスに閉鎖要請

(2026年3月20日)

　米上院の超党派議員2人が、中国IT企業バイトダンスに対し、同社の人工知能（AI）ツール「シーダンス」の提供停止を求めた。米国法を考慮せず供給が開始され、「明白な」著作権侵害だとしている。
　マーシャ・ブラックバーン（共和党、テネシー州）、ピーター・ウェルチ（民主党、バーモント州）両上院議員は、2月の「シーダンス2.0」公開直後、利用者が俳優ブラッド・ピット氏とトム・クルーズ氏の偽の乱闘シーンの動画を生成し、人気テレビ番組「ストレンジャー・シングス」の結末を書き換えた映像を作成したと指摘した。 →続き

欧米、北極の安全保障強化へ　極寒に耐えるハイテク兵器の開発が鍵

(2026年2月6日)

　米国は、北極圏への戦力投射について、北欧の同盟国から学ぶことが多くある。極寒が米軍のハイテク装備に深刻な影響を及ぼすからだ。
　米国は、デンマーク、同国領グリーンランドと安全保障協定の詰めの協議を進めている。北極圏へのロシアと中国の影響力拡大に対抗するためだ。 →続き

古典教育はAI時代を生き抜く力を育む－キャスリーン・オトゥール

(2026年1月30日)

　専門家は、人工知能（AI）が雇用に深刻な衝撃をもたらす可能性があると警告する。米新興企業アンソロピックのダリオ・アモデイ最高経営責任者（CEO）は、AIによって今後5年以内にホワイトカラーの初級職の50％が消滅する可能性があり、失業率は10～20％に跳ね上がりかねないと語った。
　一方、世界経済フォーラム（WEF）の調査では、今後5年で雇用主の40％がAIを理由に人員削減を見込んでいることが分かっている。 →続き