宗教の社会への影響が上昇－ギャラップ世論調査

キリストに帰依するイスラム教徒が急増中で、その理由はさまざまだが、基本的には聖書の真理を無視できないということに尽きる。ファイル写真クレジット：Love You Stock via Shutterstock.

By Emma Ayers – The Washington Times – Wednesday, June 11, 2025

　10年以上にわたって米国社会で宗教の影響力は低下傾向にあったが、近年、世論に顕著な変化が表れ、宗教が影響力を増しているとの見方が強まっている。

　11日に発表されたギャラップの世論調査によると、成人の34％が宗教の影響力が強まっていると回答した。昨年同月の20％から急上昇し、新型コロナウイルスのパンデミック（大流行）後の最高水準に近い。

　一方、過半数（59％）は依然として宗教の影響力が衰えていると答えているが、この割合は昨年春から大幅に減少している。

　この変化は、ギャラップの過去15年間の調査で見られてきた傾向が逆転していることを意味している。この間、米国では、宗教の社会での役割が低下していると繰り返し報告されてきた。ギャラップは1957年以来、少なくとも年2回この調査を実施してきた。

　ギャラップは、2022年5月から2024年5月までの調査の平均（宗教の影響力が拡大していると答えた割合が22％）と、2024年12月と2025年5月の最近の調査結果（34％に上昇）を比較した。

　研究によると、重大な出来事がこのような変化を引き起こすことがよくある。2001年9月11日の同時多発テロ後、国民の71％が宗教がより影響力を持つようになっていると回答し、これはギャラップが記録した最高水準だった。

　パンデミックの初期段階でも、同様の（ただし規模は小さい）増加が見られ、2020年4月には38％が同様の意見を表明した。

　最新の調査での増加の理由は明確ではない。個々人の信仰心に変化はなく、47％が「宗教は人生で非常に重要」と回答した。これは昨年と同数だった。

　一部のアナリストは、2024年の共和党による議会とホワイトハウスの完全支配を要因として挙げている。ギャラップは、1994年の共和党による議会掌握後にも同様の動きを指摘していた。

　一方、民主党の大勝利後には宗教の影響力の低下が見られ、2021年に民主党が議会とホワイトハウスを支配したときはわずか16％だった。

　共和党支持者の間で大きく増加しており、現在35％が宗教の影響力が強まっていると回答した（2年前は11％）。民主党支持者では9ポイント増の41％、無党派層は10ポイント増の31％だった。

　これらの変化により、党派間の差は21ポイントの差から6ポイントに大幅に縮小した。

　民主党員や政治的リベラル層でも、宗教の影響力が強まっているとの認識は高まっている。リベラル層の43％、民主党支持者の41％、若年層の40％が同様の認識を示している。一方、高齢者（28％）と地方住民（29％）で、宗教の影響力が増加しているとの認識は最も低くなっている。

　しかし、宗教的アイデンティティーや教会訪問の頻度による見解の差はほとんどみられない。

　プロテスタント（33％）、カトリック（35％）、所属宗派なし（36％）は、ほぼ同じ見解を示している。週に1回、教会に行く人々、時々行くという人々、ほとんど行かないという人々を含む全回答者の約3分の1が、宗教が勢力を拡大していると述べている。

　宗教の社会への影響は長期的に見ると、依然、減少傾向にある。信仰を自認する人、宗教儀式に出席する人、宗教団体に所属する人の数は、過去数十年で減少している。

　しかし、ギャラップの調査は、政治的な動向が宗教を社会生活でより目立つ存在へと押し上げるようなことがあれば、個人の宗教性が変わらなくても、社会からの認識は変化する可能性があることを示唆している。