大統領夫人主演、映画「メラニア」 酷評よそに売り上げ好調

(2026年2月2日)

メラニア・トランプ大統領夫人が2026年1月28日(水)、ニューヨーク証券取引所のフロアで帳簿に署名した後、開場の鐘を鳴らした。(AP通信/リチャード・ドリュー撮影)

By Valerie Richardson – The Washington Times – Sunday, February 1, 2026

 ドキュメンタリー映画「メラニア」は、公開初週に予想を大きく上回る好スタートを切った。この10年間のドキュメンタリー作品としては最高のチケット売り上げを記録し、評論家からの酷評をよそに、映画ファンからは熱狂的な支持を集めている。

 メラニア・トランプ大統領夫人が主演・共同制作を務めたこの作品は、1月30日の国内売り上げが290万ドルに達し、週末の興行収入は810万ドルに上ると予測されている。制作者側が目標としていた500万ドルを突破し、大失敗の予想を覆した格好だ。

 ブレット・ラトナー氏が監督したアマゾン・MGM・スタジオの作品は、シネマスコア社の観客調査で最高評価の「A」を獲得。映画批評サイト「ロッテントマト」の観客スコアでも99%という驚異的な支持率を記録した。

 コメンタリー誌の編集者で映画評論家のジョン・ポドレッツ氏はX(旧ツイッター)に次のように投稿した。「映画『メラニア』を歴史的な大失敗、恥さらしにしようと画策してきた偏執的な文化人たちには悪いニュースだ。公開第1週の週末で800万㌦を稼ぎ出す勢いだ。ドキュメンタリーとしては驚異的なオープニングだ」

 観客の熱狂的な反応は、評論家らによる11%という低評価とは対照的だ。評論家らはこの作品を「うつろ」「大半が退屈」「終わりのない地獄」「信じられないほど緩慢な安っぽいインフォマーシャル(宣伝番組)」などと批判していた。

 オーウェン・グレイバーマン氏はバラエティー誌で「米大統領夫人の『ポートレート』ではあるが、あまりに演出され、修正が施され、お膳立てが過ぎるため、厚顔無恥なインフォマーシャルの域をかろうじて出ている程度だ」と評した。

 2025年の大統領就任式を控えた20日間のメラニア夫人の姿を追ったドキュメンタリーは、約4000万ドルをかけて制作され、3500万ドルのマーケティング予算とトランプ氏の強力な後押しの恩恵を受けた。一方で、作品の失敗を公然と願う反トランプ派という壁も乗り越えなければならなかった。

 反トランプ派は、予約された席が一つもない劇場のスクリーンショットをSNSに次々と投稿した。しかし、オンラィンメディア、デッドライン・ハリウッドが報じた調査会社ポストトラックの数字によると、「メラニア」は当日券の売り上げで他の作品を圧倒し、売り上げの52%が当日分で占められた。

 映画の成功を牽引したのは、高齢の保守的な女性層だった。観客の72%が女性で、72%が55歳以上。政治的傾向では49%が共和党員、47%が保守派、28%が福音派のキリスト教徒であり、民主党員はわずか2%だった。

 デッドライン誌は分析の中で、「ブレット・ラトナー監督によるこのノンフィクション映画への動員は、宗教映画のそれに近い」と指摘した。

 実際に公開前から、死後の世界を取り上げたエンジェル・スタジオのドキュメンタリー「アフター・デス」と比較されてきた。アフター・デスは、2023年に公開初週で500万ドルを稼ぎ、最終的に世界で1180万ドルを売り上げた。

 週末のオープニング興行収入が800万ドルに達すれば、コンサート映画を除き、この10年余りで最も高い収益を上げたドキュメンタリーとなる。

 劇場公開前から、「メラニア」は現職の大統領夫人が主演する初のドキュメンタリーとして、さらには巨費を投じたドキュメンタリーとして、すでに歴史に名を刻んでいた。

 週末の興行収入ランキングで、SFホラー映画「アイアン・ラング」、レイチェル・マクアダムス主演のサバイバル復讐劇「センド・ヘルプ」に次ぐ3位に食い込む好調ぶりを見せた。

 メラニア夫人はXで自作の成功を祝い、「ドキュメンタリーとして10年で最高のオープニング/皆に愛されている――シネマスコアは『A』」と投稿した。

 「メラニア」はホワイトハウスでのプライベート上映から数日後の1月29日、ワシントンのトランプ・ケネディ・センター(舞台芸術センター)でレッドカーペットプレミアを開催した。

 トランプ氏は30日、SNSのトゥルース・ソーシャルで支持者に対し、この映画を見るよう促した。

 「昨夜、『メラニア』を見た。2度目だった。観客も私も楽しんだ」と投稿。「ぜひチェックしてほしい。必見だ!」と呼び掛けた。

米司法省次官補のハーミート・ディロン氏は、「各州は、ジェンダーイデオロギーの名の下に、アメリカ国民に宗教的信念を放棄することを要求できないことを認識すべきだ」と述べた。(AP通信/ホセ・ルイス・マガナ)

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